文化と言語を守る

客家運動30年を振り返る
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2018 / 10月

文・曾蘭淑 写真・林格立 翻訳・山口 雪菜


1988年の12月28日、「母語を還せ!」という大規模なデモ行進が行なわれた。客家語教育の推進と客家語を用いた放送の自由化、そして放送における方言使用の制限を定めた広電法(放送法)の改正を求め、客家運動の先鋒となった。

それから30年、現代の「客家義民」たちの奮闘により、当時の三大要求はすべて実現した。客家語は法によって国の言語と定められ、政府による客家テレビ、客家ラジオがスタートしたのである。客家のイメージは台湾に根付き、台湾の民主主義とエスニックの多様性や豊かさを体現している。


客家の伝統的な住宅や山歌(民謡)、藍染めや花柄生地、客家集落の12の祭りなどが、どのようにして台湾を代表する文化になったのかご存知だろうか。バスやMRTでは客家語によるアナウンスがあり、学校では客家語教育も行なわれている。これら客家文化は実は30数年前、戒厳令が解除されたばかりの台湾ではタブー視されており、政治的にも不平等に扱われていた。

「隠された」客家

清の康熙年間、1683年に「渡台禁令(台湾への渡航禁止令)」が公布され、広東人(主に客家を指す)が台湾へ渡ることが禁じられた。しかし、実際には多くの客家人が生計のために海を渡らざるを得ず、違法に移り住んできた。清の乾隆年間中期以降は閩南(福建南部)出身者と客家の間や、福建の彰州と泉州出身者同士の戦いがあり、「分化統治」政策が採られた。こうしたさまざまな政策により、台湾に暮らす客家の後裔はマイノリティとなり、表からは見えない存在となっていった。

国民政府が台湾に移ってくると、言語を統一するために「国語運動」を推進し、学校で客家語を話すと罰せられるようになり、客家文化と客家語はさらに厳しい状況に置かれた。

1987年7月15日に戒厳令が解除されると、さまざまな社会運動が巻き起こり、そうした中で客家運動も始まった。大きな流れの中で客家の有志の努力によって、失っていたエスニックのアイデンティティを取り戻し、客家意識が再興されたのである。

啓蒙運動『客家風雲』

最初の波を起こしたのは雑誌『客家風雲』の創刊だった。

1987年6月、台湾大学教員に就任したばかりの邱栄挙は、梁景峰、鍾春蘭、胡鴻仁ら新聞社や学界の仲間を誘い、台北市仁愛路にある蘇治芬(後の雲林県長)が経営する元穠茶芸館に集まった。幾度か話し合った結果、客家人が自ら発言する場としての雑誌を創刊することが決まったのである。

『客家風雲』創刊に携わった唯一の女性である鍾春蘭は、当時「中国時報」紙の主編だった。「『客家風雲』と私たちが推し進める客家運動で、客家人の主体性を際立たせるだけでなく、文化多様性という社会観を打ち立てたかったのです」と言う。

10月に創刊された『客家風雲』の社論は「客家人の新たな価値を確立する」と宣言し、表紙には「硬頸子弟、歴史新頁(原則と意思を堅持する客家の子弟が新たな時代を開く)」と打ち出した。雑誌社の社長を務めた邱栄挙は、『客家風雲』の創刊が客家運動のスタートを切ったと語る。

客家雑誌の発行人を20年以上にわたって務めてきた弁護士の陳石山は、客家運動の発展には、『客家風雲』の創刊とともに二つの流れが重なったと言う。まず1988年8月に台北7号公園(今の大安森林公園)で行なわれた義民祭典に4日間で10万人が集まったこと。そして11月には新竹の義民廟200周年の祭りで桃園と新竹の15の客家集落を練り歩いたことである。この二つの活動が客家の人々の心を熱くし、大きなうねりが1988年12月28日の「母語を還せ」デモ行進につながったのである。

これと同時に、30以上の客家団体が初めて団結して「客家権益促進会」を設立して客家運動の要求を打ち出した。これまで黙って耐えてきた客家人だが、今後は二度と沈黙しないとし、「母語を還せ」という大規模なデモ行進を行なったのである。

「母語を還せ」運動

デモ行進では国父である孫文を名誉指導者とし、孫文の銅像をデモ隊の先頭に立てた。国の父が客家の子弟を率いて時の政権と抗争することを表現したのである。出発前には国父記念館に集結し、総指揮を務めた当時の省議員・傅文政が「孫文先生への祭文」を客家語で読み上げた。「我ら客家の後輩は、いま霊前に立ち、天にあられる御霊が、客家の団結と客家語の存続、そして客家人の強い精神力と台頭をお守りくださることを祈ります」と。

デモ行進は義民爺を抗議の象徴とし、デモを率いる先頭の車に義民爺の黒い令旗を立てた。一万人近い人々の行進が国父記念館から立法院へと出発した。人々は客家語、閩南語、国語で「母語を還せ!客家人は言語とメディアと生存の平等な権利を求める」と声を上げた。

この時に総指揮として届け出ていた邱栄挙はこう振り返る。「全台湾から客家の人々がデモ行進に参加するために200台を超える遊覧バスに乗って来ました。前日には国の情報機関が来て、デモはやるな、皆を動物園に連れていけばいいと言われました。私は決死の覚悟で臨んだのです」と言う。

この1988年の「母語を還せ」デモ行進について、邱栄挙は、客家文化を救わなければという危機感が底流にあったと考える。客家人の尊厳と地位を勝ち取るための、初めての客家人を主体とする客家運動だった。

そのデモ行進で「客家語を還せ」と書いたハチマキをしめていた若者の中に、後に省主席となる林光華もいた。その話によると、言語文化は一つのエスニックの根であり、当時彼らは台湾で用いられるすべての言語を「台湾語」と呼ぶことを求め、すべての言語が尊重されるべきだと訴えたという。

歴史的、構造的に長年にわたって抑圧されてきた客家文化だが、客家の人々は「母語を還せ」運動を通して団結の強大な力をまざまざと感じた。

客家運動の開花結実

弁護士の陳石山は、1988年の「母語を還せ」運動で掲げた三つの要求は今ではすべて実現したと言う。一つは学校での二言語教育、もう一つは客家語放送局の設置、もう一つは広電法(放送法)第20条を改正して方言番組に対する制限をなくし、客家語に対する使用制限を客家語の保障に変えるというものだ。

客家運動の最大の成果は、客家の権益が法制化され、政府の体系に組み込まれたことだ。例えば2000年に成立した「大衆運輸工具播音言語平等保障法」によって、公共交通機関の車内では必ず閩南語と客家語のアナウンスが流されることとなった。

2001年には客家専属の行政機関——行政院客家委員会が設立された。邱栄挙によると、それまでの民間による客家運動が、これ以降は政府による客家政策に変わり、第二段階に入った。

これに続き、2003年には初めての客家語ドラマ『寒夜』がゴールデンタイムに公共テレビで放映された。さらに同年、金曲賞には最優秀客家語歌唱賞が設けられ、また客家語放送のテレビ局が開設された。2017年には国により全国で同じ周波数105.9で聴ける「講客ラジオ」の放送が始まった。こうして客家人が求めてきた客家語による発言権と客家文化の解釈権が実現したのである。

さらに2010年1月27日には「客家基本法」が公布された。これにより、客家文化の重点発展区の設置や、公務員試験における「客家事務行政」類の設置、客家語能力検定の実施、国民基本教育における客家語教育の実施などが実現した。

客家の権益保障をさらに推し進めるため、今(2018)年1月31日、蔡英文総統は「客家基本法」改正を公布し、政府予算による「客家公共伝播基金会」の設立が決まった。また、かつて客家語や閩南語は「方言」とされたが、改正された条文では、客家語と閩南語と先住民族言語を国家言語と定めており、言語・文化の多様性政策を反映している。

客家文化の長い歴史

国立交通大学客家文化学部長の張維安は、台湾の客家運動は客家人が台湾の公民となる一つの過程だったと考える。当初、福建や広東から台湾へやってきた「不法移民」だった客家の人々は科挙を受けることはできず、また一般に台湾語と言うと福建南部の「閩南語」を指し、客家語は台湾語ではないという印象があったが、今では客家人も台湾人であり、客家語も国の言語である。台湾の民主化の成果として客家人も公民と認められたのである。台湾は東南アジアの客家社会や世界の客家文化・歴史研究をつなぐ上でも重要な役割を果たしており、政府も海外の客家文化保存に協力している。海外の客家人は、台湾で客家が重視されていることを知っているため台湾に好意を持ち、子供を台湾に留学させる人も少なくない。

しかし、客家文化の発展は今も楽観視できない。張維安が行なった世界の客家社会の趨勢調査によると、世界的に客家語は一歩ずつ消失に向っているのである。例えば、夫婦ともに客家人の家庭で親が子供と客家語で話す割合は4.9%に過ぎない。学校では客家語のスピーチコンクールが催されるが、そこで優勝した生徒も家で客家語を話すことはない。国が努力しても、客家文化の復興は難しく、その消失の速度を緩めることしかできない。

交通大学人文・社会科学研究センターの劉瑞超は反省を込めてこう話す。「国が政策や法令を通して多くのリソースを投じてさまざまな活動をしていますが、一度限りのイベントは文化ではありません。客家語は家庭や学校に浸透していかなければならず、客家人も客家集落へ行き、大地とつながりを持つべきで、そうしなければ客家集落も人口流出で文化が廃れてしまいます」

客家の諺に「路の長きを怕れず、ただ志の短きを怕る」と言う。客家の後裔は「祖宗の田を売るも祖宗の源を忘れるなかれ。祖宗の坑を売るも祖宗の声を忘れるなかれ」という教えを守り続けてきた。これからも客家文化存続のための努力が続く。

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歷史洪流下的公民

文‧曾蘭淑 圖‧林格立

19881228日「還我母語運動」大遊行,訴求推動客語教育、

開放客語廣播電視、修改廣電法對方言的限制,為客家運動開啟先聲。

卅年來,許多現代的「客家義民」戮力奮鬥,實現了當時客家運動的三大訴求,客語法定為國家語言,政府出資經營客家電視與廣播電台,客家意象深入台灣的風土人情,呈現台灣的民主與族群文化的多元與豐富。

 


 

你可知道客家的伙房、山歌、藍衫與花布,與客庄12節慶,如何成為代表台灣的風土民情?公車、捷運上的客語廣播,「講客電台」放送的客家節目,以及學校裡的客語教育等生活日常,這種種客家文化與權益的復興,在卅多年前剛解嚴的台灣,卻仍是禁忌,是不平等,是政治結構上的壓迫。

「隱形化」的客家族群

清朝康熙1683年頒布「渡台禁令」,禁止粵人來台(主要指客家人),但客家人為了生計,不得不渡海謀生,成為「偷渡客」。乾隆中期後,因著閩客與漳泉械鬥,實施「分化統治」策略,種種政策讓來到台灣的客裔移民處於人數較少的弱勢族群,使得客裔處於隱沒的地位。

國民政府播遷來台,為了統一語言、方便溝通,推行「國語運動」,客家人在學校講客家話要罰交互蹲跳,讓客家文化與語言更加風雨飄搖。

1987715日台灣宣布解嚴,台灣各式各樣的社會運動風起雲湧,客家運動的出現,拜此浪潮之賜,在客裔有志之士的努力下,重建了失落的族群認同,復興了隱沒的客家意識。

《客家風雲》,啟蒙客家運動

掀起第一波浪頭的是《客家風雲》雜誌的創立。

19876月間,剛到台灣大學任教的邱榮舉,約了在報社與學界工作的梁景峰、鍾春蘭、胡鴻仁等人,在台北市仁愛路圓環、前雲林縣長蘇治芬開的元穠茶藝館碰面,經過兩、三次的會談後,決定辦一個讓客家人有發聲管道的雜誌。

創辦客家風雲雜誌的唯一女性鍾春蘭,當時是中國時報的主編,她說:「我希望客家風雲雜誌,以及我們推動的客家運動,不只突顯客家人的主體性,還要展現多元文化的社會觀。」

《客家風雲》10月創刊,「社論」明白揭示「確立客家人的新價值」,並且以「硬頸子弟,歷史新頁」為封面標題,由當時自立晚報記者(現任客委會主委)李永得口述大陸行。雜誌接著每月以專題報導、評論、座談等形式,不斷呼籲客家人的客家意識,持續報導客家運動。曾擔任社長的邱榮舉說,《客家風雲》雜誌的創辦是客家運動的引爆點。

擔任客家雜誌發行人廿多年的陳石山律師指出,除了《客家風雲》的創辦,客家運動的發軔另有二個因應時勢的巧合,就是19888月在台北7號公園(即大安森林公園)舉行第一次義民祭典,43夜來了10萬人;11月新竹義民廟200週年,在桃園、新竹15個客庄遶境,這兩個活動掀起了客家人的熱情,時勢所趨,造就了19881228日客家人發起的「還我母語運動」大遊行。

在此同時,卅幾個客家社團史無前例地團結起來,成立「客家權益促進會」,提出了客家運動的訴求,要容忍成習的客家人不再沈默,決定發動「還我母語運動大遊行」。

「還我母語」,客裔發聲

遊行的設計是共推國父孫中山先生為榮譽總領隊,中山先生的銅像放在整個隊伍的最前面,象徵國父帶領客家子弟,向政府當局抗爭。出發前在國父紀念館誓師,當時省議員傅文政擔任總指揮,用客語念出〈祭告孫中山先生文〉:「……崖等客家後輩,企到若靈前,拜請爾在天之靈,保佑客家人團結和氣,使客家話永遠流傳,客家人硬頸又有出息。」

遊行的前導車,插著一幅義民爺的黑令旗,以義民爺作為抗議的象徵。近萬人浩浩蕩蕩,從國父紀念館,一路走到立法院,以客語、閩南語與國語發聲,沿路高喊遊行訴求,「還我母語、客人要有公平正義的語言、媒體與生存的權利。」

當時登記為總領隊的邱榮舉回憶,「全台客家鄉親搭了二百多輛遊覽車,準備北上參加大遊行,情治系統前一天還在勸我不要去,把大家帶去動物園玩就好,還暗示要抓人。我抱著必死的決心,不排除就再來一次二二八的抗爭傷亡。」

1988還我母語運動大遊行,邱榮舉認為,出於搶救客家文化的危機感,爭取客家人的尊嚴和地位,是第一個以客家人為主體的客家運動。

當時擔任新竹縣義民廟董事的林光華指出,1988還我母語運動大遊行,高舉義民旗,以「義民爺聽不懂客家話」為訴求,要求廢止廣電法第20條的但書,亦即電視台與廣播有說方言不得超過10%的限制,要求「客家話上電視」。

當初頭綁「還我客家話」白布條的熱血青年,現已白髮蒼蒼的前省主席林光華指出,語言文化是一個族群之所本,我們要求所有在台灣用的語言都叫「台語」,任何語言都要受到尊重。

客家文化長期以來,面臨歷史與結構的歧視,「還我母語大遊行」讓客家人發現,「原來我們團結力量這麼大!」雖然《客家風雲》因為財務危機與路線之爭,在 1990年初期改組為《客家》雜誌,但世界客屬總會、台灣客家公共事務協會等客家社團的成立,均維持了客家運動的能量。

客家運動,開花結果

就如客家諺語所說:「船到灘頭水路開,船到江心補漏遲。」陳石山律師指出,「1988年還我母語大遊行」運動,當時三大訴求,現在已一一實現。一是雙語教育,二是設置客語廣播、電視,三是修正廣電法第20條,逐步減少方言節目的限制,並且把對客語的限制變成對客語的保障。

客家運動的首要成果,是客家權益法制化,客家事務進入官僚體系。例如2000年通過的《大眾運輸工具播音語言平等保障法》,規定大眾運輸工具加播閩南語、客語,算是客家語言在公共領域跨出的第一步。

2001年成立客家族群專屬的行政單位──行政院客家委員會,邱榮舉認為,這時的客家運動,從民間主動爭取,進入由官方推動客家政策的第二個時期。

其次,為了爭取客語發聲權,2003年第一部客家話發音的連續劇《寒夜》,在公共電視8點檔時段播出;同年,金曲獎設置最佳客語演唱人獎;緊接著客家電視開播,2017年由國家提供一個全國調頻105.9「講客電台」開播,象徵客家人爭取到客語的發聲權,和客家文化的詮釋權。

緊接著,《客家基本法》2010127日公布後,推動了諸如設置客家文化重點發展區、高普考增訂「客家事務行政」類別、辦理推動客家語言能力認證、國民基本教育要因地制宜學客語等政策。

為了讓國家對客家權益的保障與時俱進,今(2018)年131日經蔡英文總統公布施行的《客家基本法》修正條文,進一步要求政府撥款設立「客家公共傳播基金會」,將客家廣播與電視台,從台灣公共廣播電視集團獨立出來為「客家公共廣播電視集團」。以前稱客家話、閩南話為「方言」,新修正條文明定將客語、閩南語與原住民語列為國家語言,反映多元文化的語言政策。

客家文化,源遠流長

現今,客家運動進入官、民共同推廣的階段。客家研究成為顯學,政府與民間共同推動客家桐花祭、義民祭等活動,讓文化與產業結合,尋訪保存良好的磚造伙房與客家宗祠,品嚐薑絲炒大腸、客家小炒等客家菜,成為民眾日常的休閒活動。

國立交通大學客家文化學院院長張維安指出,台灣的客家運動,是客家人作為台灣公民的一個過程,從客家人起初從閩、粵來到台灣,是「非法移民」,不能考科舉;或是一般大眾所指的台灣話是「閩南語」,客家話不是台灣話的印象,到現在我們可以說客家人是台灣人,客語是國語,台灣社會民主化的成就是,願意承認與提供客家人做為一個公民的位置。台灣在連繫東南亞的客家村落,以及全球的文史工作者,扮演重要串流的角色,政府亦協助保存海外客家文化。海外客家人感受到台灣重視客家族群,因此更愛台灣,甚至因此鼓勵第二代到台灣讀書。

然而,客家文化的發展仍面臨隱憂。根據張維安觀察全球各地客家社區的趨勢,全球客家語言逐年走向消失的命運,例如以夫妻都是客家人的家庭,父母親在家與小孩講客家話的比例只有4.9%;雖然學校舉辦客家話演講比賽,拿到第一名的同學,回家卻不會講客家話。國家的努力無法讓客家文化大復興,只能減緩客家文化凋零的速度。

交通大學人文與社會科學研究中心研究員劉瑞超帶來更深層的反省。他指出:「即便國家用政策與法令投入了這麼多的資源,辦了這麼多的活動,但曇花一現的活動不是文化,客語必須能走進家庭與學校,客家人要能回到客庄與土地互動,客庄才不會因為人才流失而面臨文化的凋零。」

劉瑞超說,有人的地方才有各種可能,為了讓客家文化深化成為台灣在地文化,仍需要更多對話。客家運動是一個進行式,同時也是一個未完成式。

《客家風雲》雜誌與還我母語運動,吹響了客家意識的號角,讓客家族群從隱性變顯性,由噤聲到發聲。客家諺語云:「不怕路長,就怕志短」,客裔秉持著「寧賣祖宗田,毋忘祖宗源;寧賣祖宗坑,毋忘祖宗聲」的訓言,繼續為客家文化的延續與保存而努力,代代薪傳。

Indigo Rising

Esther Tseng /photos courtesy of Jimmy Lin /tr. by Jonathan Barnard

December 28, 1988 was the date of the “Return Our Mother Tongue” march, which called for ­­Hakka education, ­­Hakka television and radio shows, and the lifting of restrictions on broadcasts in “dialect.” It was the first event that brought widespread attention to ­­Hakka activism.

In the 30 years since, ­­Hakka activists have largely succeeded in their struggle, achieving the three main demands of that era’s ­­Hakka demonstrations: ­Hakka has been designated a “national language,” the government funds ­Hakka television and radio broadcasts, and images of ­Hakka life have become widely accepted as part of Taiwan’s richly diverse cultural and ethnic fabric.

 


 

Do you know how ­Hakka traditional residences, folk songs, indigo-dyed tunics and flowery prints, as well as the 12 major ­Hakka festivals and holidays, became representative of Taiwan’s folk culture? The ­Hakka messages on buses and metros, the ­Hakka shows on radio and television, and the ­Hakka classes in schools—examples from everyday life that are fruits of ­Hakka activism and the ­Hakka cultural revival—were prohibited at the time of the repeal of martial law in Taiwan more than 30 years ago. Back then there wasn’t equality under the law. Instead, the political structure was an instrument of oppression.

­Hakka invisibility

In 1683 the Qing emperor ­Kangxi announced a decree banning people in Guang­dong Province from crossing the sea to Taiwan. Although the decree was aimed at stopping ­Hakka migration, destitute Hak­kas without any means of livelihood on the Chinese mainland continued to make the crossing in secret. In the middle years of Emperor Qian­long’s reign (1735‡1796), in response to fighting in Taiwan between Hok­kien and ­Hakka speakers, and between settlers who traced their roots to Zhang­zhou and those who traced them to Quan­zhou, the Qing adopted a “divide and conquer” strategy. A variety of policies turned the minority ­Hakka into a disadvantaged group, with a status so low they were nearly invisible.

On July 15, 1987 the end of martial law was announced in Taiwan. The move spurred much social activism, including a push from Hak­kas to regain a sense of ethnic identity and to step out of the shadows of Taiwan society with a new sense of ­Hakka consciousness.

HAM at the enlightened forefront

The first wave of the ­Hakka movement came with the founding of ­Hakka Affairs Monthly.

In June of 1987 Chiu Rong-jeo, who had just joined the faculty at National Taiwan University, got together for discussions with ­Liang Jing-feng and ­Zhong Chun-lan at the Yuan­nong teahouse on Tai­pei’s Ren’ai traffic circle (the teahouse had just been opened by Su Chih-fen, former chief executive of the Yun­lin County Government). After two or three such talks, they decided to found a magazine that would give a voice to the concerns of Taiwan’s ­Hakka.

Chung Chun-lan, the only woman among the magazine’s founders, was then editor­-in-chief of the China Times. She recalls, “I hoped that the ­Hakka movement championed by us at ­Hakka Affairs Monthly wouldn’t simply focus on Hak­kas but would instead display a multicultural social perspective.”

­Hakka Affairs Monthly in its October 1987 founding issue published an editorial in which it clearly affirmed the importance of “establishing new value for the ­Hakka people” and of “turning over a new leaf.” Furthermore, the headline on its cover read: “Opening a new chapter in the history of the ­Hakka people.” Chiu Rong-jeo, who served as publisher for a time, says that the founding of HAM was the spark that ignited ­Hakka activism.

“Return our mother tongue”

Meanwhile, in an unprecedented move, 30-some ­Hakka social organizations banded together to form the ­Hakka Rights Promotion Union, which announced ­Hakka movement objectives. Wanting long-suffering Hak­kas to raise their voices, the group decided to organize the “Return Our Mother Tongue” march.

They designed the march around ROC founding father Sun Yat-sen as its honorary leader. A bust of Sun was carried at the very front of the march, suggesting that he was leading his ­Hakka children to the government in protest. Before the march started, they took oaths at Sun Yat-sen Memorial Hall. Fu Wen-­zheng, then a member of the Taiwan Provincial Assembly, was director of the march, and in ­Hakka he read a speech titled “In Honor of Sun Yat-Sen’s Memory”: “We, those generations of Hak­kas following Sun Yat-sen, bow and pray to his spirit in heaven that he may bless the Hak­kas with solidarity and good fellowship. May the ­Hakka language be passed down forever! May the ­Hakka people’s backbones remain strong as we strive to achieve great things!”

On the first float of the parade flew the black flag of the yi­min (“righteous martyrs”—the ­Hakka volunteer militia that fought against an insurrection in the late 18th century), who were adopted as a symbol of the protest. Nearly 10,000 people joined the march. From Sun Yat-sen Memorial Hall, they marched to the Legislative Yuan, shouting their demands in ­Hakka, Hok­kien and Mandarin: “Return our mother tongue! Hak­kas have a right to exist and a right to our own language and media.”

In Chiu Rong-jeo’s view, the 1988 march arose from a sense of crisis that ­Hakka culture needed saving and that the dignity and position of Hak­kas was worth fighting for. It was the first demonstration that spotlighted the Hak­kas.

One passionate youth who tied a strip of white fabric around his forehead with the words “Return our mother tongue” written on it was Lin ­Kuang-hwa, who would go on to become chairman of the Taiwan Provincial Government. Now white-haired, Lin points out that ethnicity is typically based around language. We ask that all languages used in Taiwan be regarded as “Taiwanese” and that all of them get respect. 

The fruits of ­Hakka activism

There is an apt ­Hakka proverb: “When the boat gets to the head of the beach, the way will become clear. But when the boat gets to the middle of the river, it will be too late to mend its holes.” The attorney Chen Shih-shan believes that the three demands of the 1988 march—bilingual education, the establishment of ­Hakka shows on radio and television, and revisions to Article 20 of the Radio and Television Act to ease restrictions on “dialect programming”—have since been realized one after another. Restrictions on the use of the ­Hakka language have turned into protections for its use.

The main achievement of ­Hakka activism has been in achieving legal protections for ­Hakka rights, as ­Hakka issues have become a concern of the government. Established in 2001, the Executive Yuan’s ­Hakka Affairs Council was the first ROC government agency focused on ­Hakka affairs. In Chiu Rong-jeo’s view the ­Hakka movement in Taiwan has entered a second phase, shifting from active popular struggle toward pro-­Hakka policies by the government.

Championing the right of Hak­kas to be heard, in 2003 the first ­Hakka serial drama was broadcast on Taiwan Public Television Service (PTS) in the 8 p.m. primetime slot. In the same year a “Best Vocalist, ­Hakka” category was added to the Golden Melody Awards; the cable station ­Hakka TV was launched shortly thereafter. In 2017, the government provided a nationwide channel (FM 105.9) for ­Hakka Radio. These are examples of how the ­Hakka people’s fight to be heard and for their culture to be disseminated has triumphed.

The ­Hakka Basic Act took effect on Jan­uary 27, 2010. It promotes the establishment of key development districts that focus on ­Hakka culture, a “­Hakka affairs” elective category to become a component of high-school entrance exams, ­Hakka-language competence certification, and the designation of the ­Hakka language as a part of basic education in ­Hakka communities.

So that the nation’s guarantee of ­Hakka rights will keep up with the times, on January 1 of this year ROC president Tsai Ing-wen promulgated revisions to the ­Hakka Basic Act that require the government to establish a “­Hakka Public Broadcasting Foundation.” Whereas ­Hakka and Hok­kien used to be called “dialects,” the revised act expressly stipulates that ­Hakka, Hok­kien and Formosan Aboriginal languages are all designated “national languages”—reflecting the government’s multicultural language policy.

The glorious history of ­Hakka culture

Chang Wei-an, dean of the College of ­Hakka Studies at National ­Chiao Tung University, points out that the ­Hakka movement brought the Hak­kas from being “illegal immigrants” to being true citizens of Taiwan. Traditionally people have thought of Hok­kien when they hear the term “Taiwanese,” giving the impression that ­Hakka isn’t a language of Taiwan. Now we can say that Hak­kas are Taiwanese, and that ­Hakka is a national language. A salient achievement of the democratization of Taiwan’s society is the willingness to respect Hak­ka culture. The government has also been making efforts to assist in the preservation of ­Hakka culture overseas.

Yet there are still concerns regarding the future of ­Hakka culture. ­Chang Wei-an has observed that the use of ­Hakka in ­Hakka communities around the world is in decline. For example, only 4.9% of families in Taiwan where both parents are Hak­kas speak ­Hakka at home with their children. In one school-sponsored ­Hakka speech competition, the winnng student wasn’t in the habit of speaking ­Hakka at home. Government campaigns on their own cannot spur a great ­Hakka revival. All they can do is slow down ­Hakka’s cultural decline.

“Worry not that the road is too long,” advises a ­Hakka proverb. “Fear only that one’s will is too short.” The ­Hakka movement is a work in progress. Hak­kas “would rather sell their ancestors’ fields than forget their ancestors’ language.” By continuing to work hard at passing down and preserving ­Hakka culture, ­Hakka activists aim to bring rewards to generation after generation to come.

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