台湾の海には人々を魅了するどのような特色があるのだろう。著名な魚類学者であり中央研究院生物多様性研究センター元ディレクターの邵廣昭氏にお話をうかがった。

劉守全撮影

台湾は海洋生物多様性の島

台湾の海域では、さまざまなエリアの縁に生息する希少な生物種が多数見られる。邵廣昭によると、台湾は世界の海洋生物多様性が最も豊かな「コーラル‧トライアングル」の北端に位置し、それと同時にユーラシアプレートと大陸棚の縁にあり、深海と大陸棚の両方の環境を有する。しかも中国沿岸海流と南シナ海暖流、そして黒潮の三つの海流が通るというエコトーン（二つ以上の異質な生態系の移行領域）に位置し、生態系が極めて豊富なのである。

しかも台湾の海域は複雑で変化に富んでおり、サンゴ礁、マングローブ林、深海サンゴ礁、泥沙底、海草藻場、海底熱水、潟湖、深海など異質な生態系が集まっている。海流や地質、水深、水温などの差によって生じる環境の違いによって異なる生物種が育まれる。そのため海岸線わずか1600キロの台湾に、すでに分かっているだけで世界の魚類の1割が生息している。

こうした生態学の知識を持っていなくても、海中の世界が好きなダイバーなら、台湾の北部と南部の海域の景観と水中生物は全く異なることに気づいていることだろう。サンゴ礁とともに生息するチョウチョウウオやエンゼルフィッシュの種類の多さは世界でも際立っている。このことから、邵廣昭は、台湾は陸域の「チョウの王国」であるだけでなく、海も「チョウチョウウオの王国」だという。「チョウチョウウオは誰でも馴染みがあるので、しばしば例として挙げられますが、それ以外にもたくさんの種類の魚がいるのです」と邵廣昭は言う。例えばウナギ目の種類の多さでは台湾は世界一を誇る。

長年にわたり台湾の海洋保全を推進してきた魚類学者の邵廣昭。

世界的な海洋保全の流れ

海は地球表面の4分の3を占め、気候を調節している。また海洋生物は人類の重要な栄養源でもある。しかし、産業革命と人口増加、漁法の進歩や気候変動などの要因で、海洋生物は陸上の生物より切迫した危機に見舞われている。

フランスの海洋生物学者、ダニエル‧ポーリーは1995年に「シフティング‧ベースライン」という概念を打ち出した。海洋生物の総数は人類が発見することによって増加し続けているが、同時に多くの種の数が減少している。短期的な10年前との比較では分からないかもしれないが、20～30年、あるいは半世紀を隔てた数字を比較すれば、急激に減少が進んでいることは明らかだということである。人類は目の前に大きな禍が迫っていることに気づいていないのである。

「聖書」物語のノアの箱舟に乗るのは主に陸の動物だが、世界の海洋学者は、海洋保全は陸上の生態保全より20～40年も遅れていることを心配している。2017年のIMPAC4（第4回国際海洋保護区大会）のロゴマークは、ノアの箱舟に海洋生物が乗っているものだった。海洋生物の多様性を守ることも生態保全の重要な一環なのである。

最も簡単で有効な「海洋保護区」

海洋保全の方法はさまざまだ。漁業を制限する政策やサステナブル‧シーフード指針、里海イニシアティブなどがあり、また人工の漁礁を投下したり、稚魚を放流するといった方法もある。しかし、人類が数十年をかけて模索してきた方法を振り返ると、完全に禁漁とする海洋保護区（MPA ; Marine Protected Area）の設置こそ、海洋保全のための最もシンプルかつ経済的で有効な方法であることが分かっている。単純な魚類研究から海洋保全まで、邵廣昭は30年にわたって海洋保全を提唱してきた。海洋保護区の設置とは、すなわち魚類の生息地を保全することで、「保護区は銀行に貯金している元金のようなものです」と言う。海洋保護区内の魚が増えれば、増えた魚はエリアの外へとあふれ出していき、人間はそれを捕えればいいのだから、持続可能な利用の原則にかなっている。

「生物多様性条約」において2010年に定められた「愛知目標（愛知ターゲット）」の目標11では、2020年末までに世界の海岸および海域の10％を保護区等によって保全し、2030年までにその比率を30％にまで高めるとしている。こうしなければ、間に合わないからである。台湾では2022年末までに「海洋保全法」を成立させ、台湾での海洋保護区設置と管理の法的根拠を定める予定となっている。

海洋生態系が崩れてしまえば、漁業も存続できない。（林格立撮影）

パイロットプラン「望海巷保全区」

だが、海洋保護区を設けて漁を禁ずるというのは、実際には容易なことではない。政府が政策を立て、学界が科学的データを提供するだけではない。禁漁は漁業者の生存にもかかわってくるからだ。どのようにして漁業者の協力を得るかが成敗のカギとなる。

2016年、基隆に完全禁漁の「望海巷海湾海洋教育示範区」が正式に設置され、台湾も海洋保全に向けて最初の一歩を歩みだした。では、なぜ望海巷海湾を選んだのだろう。邵廣昭の研究によると、台湾の海域の生態特性は、東北端の蘇澳から西南の澎湖南方四島にかけて斜めに二つのエリアに切り分けることができるという。基隆の八斗子は黒潮と大陸沿岸の冷たい海流が交わるエリアで、2種類の潮間帯生物相が豊富なのである。そのため、これまでにも漁業者やダイバーが、この海域で、沖縄で人気のウデフリツノザヤウミウシ（ダイバーの間でピカチュウウミウシの愛称で呼ばれる）や、ピグミータツノオトシゴといった人気の生物を目撃しているのだ。また、海望巷海湾はアオリイカの重要な産卵地でもある。

「一つの海域が、生物多様性、特殊性、産卵地点の三つのうちの一つを備えている場合、海洋保護区にするべき必要条件を備えています。望海巷はこの3条件のすべてを備えています」と海洋科技博物館産学交流組主任の陳麗淑は言う。

海洋科技博物館の林青海副館長。基隆に生まれた彼は潮境保全区の設立の陰の立役者である。

海のために力を合わせる

望海巷海湾の広さは全体で250ヘクタールあるが、基隆市はまず域内の15ヘクタールを先行モデル地区とした。これに成功したら、しだいに広げていく方針である。だが、大海原の中の15ヘクタールといっても、完全禁漁にするのは容易なことではなかった。

現在、海洋科技博物館の副館長を務める林青海は、基隆の漁師の家に生まれ、かつては基隆市産業発展処の処長も務めた。幼い頃から正浜漁港に連なる漁船を見てきた彼は、30年前に魚の取引をする業者が一日で100万元の売上をあげるという繁栄ぶりを目にしていた。その当時に比べると、今は漁業資源が枯渇したため漁業が著しく衰退しており、海洋保全の必要性を強く感じていた。穏やかに話す彼だが、海洋保全に対する信念は固く、産業発展処の処長在任中にも、これを積極的に推進していた。

しかし、一部の公務員の意思だけではそう簡単には進まない。「こういうことには、大勢の人の力が必要です」と言う。彼らは6年にわたって漁業者を説得し、話し合いや説明会の場を幾度も設けてきた。これを通して海に対する地元住民の思いや誇りを呼び覚ますことで、少なからぬ漁業者が、海巡署とともに、違法漁労を取り締まる「環境保全艦隊」を結成することに同意した。また、台湾海洋大学や海洋科技博物館などの機関は科学的データを提出し、稚魚の放流といった活動にも協力した。さらに「ビーチクリーン活動」を行なってボランティアや漁業者とともに海洋ごみを収集し、市民参加の機会を通して環境保全意識と一体感を高めていった。

このほかに、基隆市政府も善意を示した。沿岸500メートルの範囲内での刺し網漁を禁止する時には、刺し網漁の漁具を回収する際に予算を取って補助金を出し、漁業形態の転換を奨励した。さらに幸いなことに、さまざまな措置が議員や民意代表の支持を得ることとなり、現地メディアも大きく扱ったため、総合的な効果を上げることができたのである。

このように、海洋保護区の設定においては、基隆市、基隆海洋大学、漁業者、ボランティア、そして地元市民や民意代表、メディアまで、産官学研のさまざまな部門の人々が一体となり、見事な成功を勝ち取ったのである。

潮境保全区の推進が成功したのは、地元漁業者の支持が得られたからで、漁業者は海巡署とともに海域の見回りもしている。

次の世代のために美しい海を

2021年、海はこうして数年の休養を取り、海外旅行に出られない時期に潮境保全区には年間のべ9万人の観光客が訪れ、「潮境」の名が広く知れ渡った。人出の多さが環境に負荷にならないよう、管理部門は人の流れのコントロールを考え始めたが、この現象は海外の多くの経験を証明することとなった。保護区が成功すれば、生物が戻ってくるだけでなく、周辺産業の繁栄にもつながり、生態保全と経済発展は衝突するとは限らないということである。

海洋保全は喫緊の課題である。邵廣昭によると、海洋研究者は現在、研究の対象がないという苦境にさえ陥っている。「いま何もしなければ、将来、私の孫が海に潜っても何もないという状況に陥ってしまいます」と言う。しかし幸いなことに、まだ少なからぬ海洋生物が生きているのだから、今なら間に合うはずだ。しかも環境教育が普及するにつれ、若い世代の海に関する知識や保護意識は高まっている。「上の世代は貝を拾い、下の世代はごみを拾う」という具合に、もしすべての人が海洋保全に取り組めば、人類はこの難関を乗り越えられる。そしてこれまでの間違いを正していけば、永遠の麗しの島を守り続けることができることだろう。

潮境保全区のすぐ隣にある海洋科技博物館では、水中カメラで撮影したリアルタイムの映像を見ることもできる。

長年の保全を経た潮境保全区内では、さまざまな生物が生きている。（陳宗偉撮影）