昨年の台風8号の災害で家や家族を失い、精神的にも大きなショックを受けた被災者のために、一日も早く生活の場を確保したい――こうした思いから政府と仏教慈済基金会と鴻海グループが協力して、杉林郷の月眉農場に住宅と仕事と新興産業を一体化させた「慈済大愛園区」を建設した。8月8日の災害を忘れないという意味もこめて、わずか88日で完成させた。
旧正月前に最初のグループが入居して以来、すでに695世帯、合計3000人余りがここに暮らしている。高雄県の原住民集落――那瑪夏郷の三つの村と桃源郷の八つの村、そして各郷の被災者が、この大愛村に新たな家を持った。大愛村の隣りにある鴻海グループの「永齢有機農場」も基礎建設が終わって有機野菜の試験栽培が始まり、被災者がここで訓練を受けつつ働いている。
「被災地再建の手本」とされる大愛村に入居した1000人近い那瑪夏郷の住民は、どのように暮らしているのだろう。各界が提供する産業復興や就職指導は原住民被災者の適応に役立っているのだろうか。
災害から一年がたつ。旗山から省道21号線を北へ向かい、杉林郷に入ると、草原が広がる丘と、石を積んだシンボルが目を引き、すぐに大愛園区と分る。域内に入ると、道沿いに石と草と流木の景観が続き、真っ直ぐな道路には透水性のあるブロックが敷かれ、環境に配慮した工法であることが見て取れる。灰色の壁の家屋と街路樹が並び「和気街」「合心街」といった通りの名前から、仏教団体の慈済らしさが感じられる。
大愛園区は広さ60ヘクタール、那瑪夏郷、桃源郷、小林村、漢人地域の4エリアに別れ、3つの教会と、祭りやイベントを開ける大型広場が3つあり、広場の周囲には教室や公共空間が設けられている。広々として落ち付き、慈済が海外の被災地に建てた大愛村に似ているが、台湾の原住民集落らしい色彩がないのが残念だ。

南沙魯村関懐協会の張輝正理事長の新居を訪ねた。一家7人に与えられた家は34坪、ベッドルーム4つに居間が2つ、設計はシンプルで採光も風通しもよい。警察を退職した張さんは、今は村民の権益獲得を生活の重点としている。「山にあった水田は全部流されてしまい、斜面が少し残っているだけなので、山を下りる他ありませんでした」と言う。山の集落では、農作物も家々で分かち合ったが、今は何もかも買わなければならず、仕事がなければ食べていけない。最初は、自分たちで食べていくために1世帯600坪の田畑を希望していたが、それはかなわなかった。
夕方、奥さんは家の裏で肉を炙り始め、いい香りが漂ってきた。近所の人や子供たちが手に手にご飯茶わんを持ち、階段に座って食べながらおしゃべりを始める。「私たち原住民は、こうやって食事をするんですよ」と奥さんは言う。数年後に山の状態が落ち着いたら、戻りたいと言う。
呉麗珠さんは記者に不満を訴える。彼らは民族村の借家に住んでいたが、慈済からは村落が移転したら全員に永久に住める住居が与えられると言われて同意したのに、彼女の家族は住居を得られなかったのだ。
新しい住居は持ち家のあった人にのみ与えられると最初から知っていれば、他の方法も考えたのに、いま彼女と夫と子供たちは、知り合いの家を泊まり歩くしかないのである。
今年の旧正月前に入居した張素芳さんは、暑いのを除くと、ここの生活には慣れてきたと言う。「もちろん山の方がいいに決まってますが、ここは安全ですから」と言う。子供の教育のこともあり、また自分も子供も雨の音を聞いただけで恐ろしくなるので、もう山には住めないと言う。だが、天気のよい日には、山の集落に戻って一時を過ごすこともある。
張素芳さんの夫は越域引水工事の下請け会社で働いており、収入は安定している。彼女は慈済のパッチワーク教室に通い、7月からは原住民族に手当が支給される技芸教室に通うこととなっており、一家5人の生活は安定している。
那瑪夏郷の被災者がよく口にするのは「山から下りるほかなかった」「慣れなくても、慣れるしかない」といった言葉で、また多くの人がしばしば山の集落に戻って、以前の家の辺りを歩いたり、農作業をしたりしていることから、故郷を離れた悲しみが感じられる。
大愛園区の住民の多くは、政府機関(原住民委員会や労働委員会)が被災者救済のために提供する仕事をしている。地域の巡視や清掃、老人介護、手工芸などの仕事で、半年の期限で日給800元が得られ、災害から3年間続けられる。
「原住民の多くが将来に不安を抱いています」と園区でビーズ工芸を教える民族村の何茹縁さんは言う。これらの短期の仕事が終わると、杉林には工場もないので、十数キロ離れた旗山か、車で40分もかかる高雄に働きに出なければならず、ガソリン代もかかる。

村民たちは木彫やビーズ、織物などの伝統工芸を学び始めた。政府と慈済は、観光と文化創意産業で大愛村の経済を牽引しようとしている。
山を下りた原住民が最も関心を寄せている生計の問題を解決するために、慈済は訓練計画を推進している。技芸教室や裁縫教室、マーケット運営、ガイド養成、ネット・マーケティングなど10項目近くある。
技芸教室には、木彫、パッチワーク、ビーズ、竹編みなどがあり、村民が真剣に学ぶ姿が見られる。教室に陳列されたパッチワークのバッグや財布などは、都会で売られているものに劣らない水準だ。旗山から教えに来ている陳金淑さんによると、生徒は9人で、慈済は2学期6ヶ月の訓練を提供している。生徒たちにはここに通うことで被災補償の代わりに1日400元が支給される。生徒たちの覚えは早く、彼女は何人かでアトリエを開くよう奨励している。日本の小さな町や、台湾屏東の霧台村のように家々が小さな芸術センターになり、それぞれに異なるスタイルを打ち出せば、多くの観光客が訪れるようになるからだ。
ビーズ教室の何茹縁先生は、慈済と原住民委員会が補償金を提供することで、原住民の被災者がここで基本的な技術を学べるというのは、子供の世話をしながら家計を助ける良い方法だと考えている。しかし、この技術で身を立てていくには資金と時間が必要だと言う。彼女は以前、台北や台中の各種イベントで原住民の服飾を販売し、それに合わせるためのビーズや織物を学んだが、材料や書籍、学費などの支出も少なくない。6〜7年後にようやく那瑪夏郷に自分のアトリエを開き、学校などで教える機会を得た。
生徒たちに話を聞くと、多くは興味を持って学んでいるが、きっかけは1日400〜800元の被災補償が支給されることで、将来、ここで学んだ技術で仕事をしようとは考えていない。「先生は十年以上やってこられて、今も勉強しているのですから。私たちにはそんなに学費を払い続ける力はありません」と教室で学ぶ張素芳さんは言う。
何茹縁さんは、原住民の手工芸品を売るには、独特のスタイルの他にマーケティングや商品化が大きな課題だと考える。慈済は6月末、園区内で試みに「幸福マーケット」という市を開催した。ビーズアクセサリーの販売や手作り体験は好評で、頻繁に開催すれば、学ぶ人も増えると考えられる。

大愛園区に建てられた被災者のための永久住宅は、軽量鉄骨と強度の高いH型鋼構造で、耐震性が強く、防風、防火、防湿の機能も備えている。写真は大愛村に暮らす桃源郷出身者。
慈済基金会慈善ボランティア発展処の呂芳川主任は、原住民の伝統工芸の付加価値を高めるには、他の産業との統合が必要だと考える。ビーズは服飾や皮革、あるいはLED照明のカバーなどと結びつけることで、創作の方向が見出せ、価格も高めることができる。
呂芳川さんは、原住民文化の特色と大愛園区の観光産業を結び付けたいと考えており、その第一歩として、現在数軒の家庭が原住民風味の食事を提供している。そのひとつ「鉄板ヤマブシタケ」の場合、300〜350元の料理だが、観光バス1台の客が来ると1万元の売上となる。食事の場所は「耆老広場」に設けられ、場所代は無料だ。将来的には現地の山で採れたコーヒーや愛玉、手作りの肉まんなども出す予定だ。
「まだ始まったばかりで、多くの発展の可能性があります」と話すのは園区のPRとガイドを担当する慈済の卓素霞さんだ。現在、団体の予約が入ると、それにふさわしいプランを組む。まず観光客を耆老広場へ案内し、大愛歌舞団や一輪車、歌や口琴のプログラムを披露し、手工芸品や山の農産物を販売する。現在プログラム鑑賞は無料で、評判が良ければ有料化していく予定である。
「慈済はプログラムのマッチングの役割を果たしています」と呂芳川さんは説明する。彼らの調査によると、現在の入居世帯(7月に入居した100世帯は含まない)の4割は公務員・教員・軍人か安定した収入のある世帯だ。新たな仕事を求めている人には、各種の訓練や就職斡旋を行ない、園区の産業経済の開発などを進めている。「慈済は88日で永住できる家屋を建てただけでなく、住民の将来的な生計についても全力で取り組んでいます」と言う。
だが注意しなければならないのは、慈済が提供する各種資源は園区が設立した「生活再建センター」と「生態関懐協会」が管理しているという点だ。記者が住民から話を聞くと、これら団体の一部の幹部は「良い仕事は自分の家族や友人に持っていってしまう」という不満がある。これが村民を分裂させており、将来に不安が残る。

慈済が台湾で初めて建設した大愛村を、証厳法師は「世界の模範村」にしたいと考え、建物や経済再建のほかに、被災者の「生活再建」を重視している。町づくりや心のケアなど30項目以上の内容がある。
「生活再建」の中でも重要なのは「禁煙、禁酒、ビンロウを噛まない」の三つのノー(三不)運動だ。慈済のメンバーが村民を訪ねる時はこれを呼びかけ、踊りながら歌う「三不歌」も作った。また「文化キャンプ」を開催し、人助けの歓びや家庭の価値などを伝えることで文化的素養を高め、品格を育てていきたいと文化キャンプを担当する駱純美さんは言う。
こうした新生活運動に対して、住民の中には「私たち原住民にとって良いこと」と評価し、酒や煙草をやめて節約したお金をハイチ大地震の被災者に送りたいと言う人もいる。だが一部には、しょっちゅう訪ねてくる慈済の人に「善意」でこれを勧められるのを嫌がっている人もいる。「習慣を変えるには時間がかかるもので、言われ続けると反感を覚えます」と話す人もいれば、「水害で故郷を離れただけで辛いところへ、慈済の『静思進化』のルールを守らなければならないというのは、再び『植民地』下に置かれたような気持ちだ」という投稿もあった。
原住民の中には酒に酔って暴れる現象が見られるため、健康的な新生活を送ってほしいという慈済の善意は理解できる。しかし、長年にわたって原住民集落を取材してきた記者の理解では、飲酒は原住民の儀式において重要な役割を果たしており、祖霊への敬意を表するために用いられ、また人間関係においても欠かすことのできない媒介である。一日の仕事の後、皆で火を囲んで粟酒を飲み、あれこれおしゃべりする。原住民集落に深く根付いた文化と習慣を根こそぎなくすべきなのか。議論の余地があると思われる。
「慈済が良しとすることを、原住民族も良いと思うでしょうか」と問いかけるのは、長年原住民集落でフィールドワークをしてきた静宜大学生態学科の林益仁准教授だ。大愛村では反発の声やブラックユーモアが聞かれると言う。「私たちはまるで動物園のタイワンザルのようだ。年中、誰かが見学に来る」「以前の挨拶は『平安』だったが、今は『感恩』と言わなければならない」こうした言葉は、彼らが支援団体の積極的な動きについていけないことを示している。原住民の人々に一息つく余裕を与え、より謙虚に彼らの声に耳を傾けてこそ、今後の良好な関係が築けるのではないかと林准教授は指摘する。

鴻海は農場で働く大愛村の村民に、被災者のための雇用プランの日当と同じ1日800元を支給しているが、農場は建設段階で重労働が多いため、ここで働こうという原住民被災者は多くない。
大愛村から車で3分のところに鴻海グループが賛助する「永齢有機農場」がある。面積は65ヘクタール、政府が土地を提供し、鴻海が台南の巨農有機農場に経営管理を委託し、6年をかけて、大愛村の住民と、ほぼ壊滅した小林村の村民を指導する。前半3年は有機農業技術を、後半3年は経営管理を学び、最終的には農場を村民に引き渡し、村民たちが経営できるようにするのが目標だ。
農場を歩くと、8号地の「露地区」ではトウモロコシやキュウリを試作しており、村民が除草し施肥をしている。「ここは台湾糖業が平地造林をしていた土地で、長年肥料をやっていなかったので土地はやせており、2〜3年かけて土壌を改良する必要があります」と話すのは、農業微生物を専門とする巨農の周俊吉董事長だ。
さらに先の5号地へ行くと温室が連なっていて、村民十数人が温室へ引くパイプを設置していた。
周俊吉さんによると、第一期は64棟の温室を設置する予定だ。前の32棟は業者が建て、次の16棟は従業員に建て方を教えながら建て、最後の16棟は従業員が自分たちで建てる。こうすれば、メンテナンスもできるようになる。
52ヘクタールの農場は4エリアに分けられる。「高付加価値農業区」ではスプラウトやキノコを、「温室区」では葉野菜や瓜、最も広い30ヘクタールを占める「露地生産区」では雑穀や根菜、瓜など、「有機牧畜区」では鶏を飼育し、畑の虫や雑草を食べさせる。
各エリアで収穫された作物は中央の一ヶ所に集められ、整理・包装と輸送を管理する。各エリアには管理センターを置き、会議や農具収納、食事や休憩に提供する。また各エリアに「堆肥舎」を設置し、農場内の落ち葉や果物の皮、残飯などで堆肥を作る。
今年は少量生産し、来年は1000トン、4年目の2013年には収支バランスが取れるようにしたいと考えている。このほか、農場内には「有機生活モデル区」も設置され、市民農園の方法で有機生活を推進していくという。「企業単位か地域で参加してもらい、永齢の社員が有機栽培の知識を教え、実際に体験してもらいます」

土石流のない大愛村へ移り住んだ那瑪夏郷の子供は、お母さんが通うパッチワーク教室の外で遊ぶ。
では、この農場はどれだけの雇用機会を提供できるのか。
「建設段階は200人、訓練段階で300人、合わせて500人です」と周俊吉さんは言う。建設段階は大変な作業になるが、それは互いを観察する試用期間でもあり、ここで働きたいと思う村民は、200時間のカリキュラムを受けて正式な社員になる資格を得る。訓練を受けてから永齢の衛星農場として近くに土地を借りて自分で耕作することもでき、その場合は永齢が種子や肥料を支援し、販売にも協力する。
完璧な青写真のようだが、すでに多くの障害にぶつかっている。まず土地取得でさまざまな困難があり、今年3月にようやく整地と貯水池などの基礎建設が始まった。スタートが遅れたため、大愛村の村民の多くは被災者雇用プランの方へ応募してしまった。村民のための定員は確保してあるが、毎日8時から5時までの作業で時間が自由にならず、重労働にも拘わらず1日800元というのは以前やっていた臨時雇いの日当より低いというので、村民の意欲は低い。現在は104人の村民が働いているが、彼らの多くは鴻海の看板に惹かれて来た。
これについて農場長の李惟裕さんは、原住民族の働き方や価値観は漢民族のそれと大きく異なると言う。原住民族は楽観的で明日のことまでしか考えず、6年後のビジョンなどは考えないため、時間をかけて話し合うしかないと言う。例えば、彼らは、以前山で臨時雇いの除草の仕事をすると1日1600元もらえたのに、ここでは800元しか得られないと不満を言うが、「臨時雇い」と「正社員」の違いは考えないのである。
また、原住民の人々は管理されることを好まない。「昔から自給自足してきて、雇用関係がなかったからでしょうか」と李惟裕さんは言う。彼らは「なぜ命令されなければならないのか」「なぜ、この人の給料は他の人より多いのか」と言い、そのため、仲間から排斥されるのを恐れて自分も管理職になろうとしない。

村民たちは木彫やビーズ、織物などの伝統工芸を学び始めた。政府と慈済は、観光と文化創意産業で大愛村の経済を牽引しようとしている。
なぜ、これほど大きな規模で有機農場を営むのか、有機農業の精神は小規模ではないのか、ましてや一人ひとりが自分の畑を持つ方が原住民の習慣にかなうのではないか、と疑問を持つ人もいる。李農場長はスケールメリットを考えたからだと説明する。十分な量があればこそ原価を削減でき、産業チェーンを形成できる。また、計画生産を徹底することで、従来の農家のように、皆が同じ作物を同じ時期に収穫して生産過剰となり、叩き売らなければならないという事態を避けられる。
「これは台湾で初めての試みです」と李農場長が言う通り、政府や企業、農業界や各界が注目しているため、プレッシャーは大きく、全力で取り組むほかない。
「カギは村民の姿勢です。この農場は鴻海のものでも巨農のものでもなく『自分たちのもの』だと感じるようになれば、成功も遠くないでしょう」
大災害から一周年の8月8日、その土地を訪れて被災者の境遇に耳を傾けると、見知らぬ土地への移転を余儀なくされ、人間関係は断ち切られ、仕事も以前とはまったく違うものとなった時「その巨大な変化にすぐに適応できる人などいるだろうか」と思わざるを得ない。
林益仁准教授は、大愛園区も永齢農場も、人をそれまでの社会ネットワークの中から「抜き取り」、無理やり別の場所に入れようとするものだが、一人ひとりの背後にそれぞれ異なる問題やニーズがあり、推進する側は、これがいかに複雑で困難な社会再建プロジェクトであるかを理解し、長期間彼らに寄り添う覚悟ができていなければならないと指摘する。もし、効率と成果を追求する漢民族のやり方を貫き、急いで成果を上げようとしたり、過度の期待を寄せたりすれば、将来の良好な発展にはつながらない。
曲がり角に立つ那瑪夏は、村落移転に直面する原住民集落の縮図であり、異郷での再建の可能性と困難を見せつける。彼らは山の下での新たな生活に適応できるのか。被災者の決意だけでなく、社会全体の愛と知恵が試されている。

慈済基金会が建てた杉林大愛園区はシンプルで落ち着いた街で、現在すでに659世帯の3000人が入居している。


原住民族らしい雰囲気の広場では、原住民による歌舞公演や幸福マーケットなどが開かれている。ここの観光産業がどう発展するか、注目されるところだ。

鴻海グループが賛助する永齢有機農場は、6年をかけて大愛村の村民に有機農業を指導し、最終的には村民たちが経営できるようにしたいと考えている。図は永齢農場の計画図。

65ヘクタールの永齢農場では、瓜や根菜の試験栽培が始まった。大規模生産と物流システムによって周辺の有機産業チェーンを構築しようとしている。