2019年から見本市の規模として世界3位に躍り出た台北国際工作機械展は、2023年3月に台北で行われた。今回、会場には6200のブースが並び、6000人余りの海外バイヤーがやって来たことで、その規模はコロナ前に匹敵するほどとなり、受注規模は20億米ドルを超えた。
世界三大工作機械メーカーの友嘉実業グループは12を超えるワークステーションに拡張できる機械を展示し、それによって1人のオペレーターが3台の機械を管理できることを示した。また、展示品のもう1台は電気自動車の部品を8.8秒に1個生産できるターンテーブル式多軸加工機械で、業界では「お札印刷機」と言われるほど、高利益が見込まれる製品である。
「デジタル」と「カーボンニュートラル」を掲げて変身を遂げた東台グループは、個別の加工作業から個々の機械、生産ライン全体に至るまですべて「デジタルツイン(Digital Twin)」というシミュレーション技術を使っており、それによってデジタル空間と実際の製造現場を繋ぎ、機械、電子機器、ソフトウェアを統合する力を見せている。
また、百徳機械は工作機械に標準搭載するものとして加工機械CO2排出量計算システムを発表した。これは加工作業時の各種パラメーターによってCO2排出量を算出するもので、将来、すべての部品製造過程でCO2排出量の計算が必要になった場合、顧客がカーボンフットプリント算出や低炭素加工生産を行えるようするものである。
台湾大学機械工学科の覚文喩特任教授は、これらの目を見張るような製品設計は、台湾の工作機械産業がスマート製造、デジタル変革(DX)、持続可能で低炭素といった付加価値サービスを提供できる能力を持つようになったことを証明するものであると指摘している。
機械公会の許文通秘書長は、台湾はスマートマシンの開発を進めることで顧客のニーズに応じたソリューションを提供すると述べた。