宅男出擊:網路社運來了!

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2010 / 1月

文‧林欣靜 圖‧林格立


從反對樂生拆遷、反蘇花高、野草莓學運,再到近期的反澎湖成立博弈特區,以及反中科四期及八輕石化工程等運動,「網路」都是極為重要的資訊連繫平台。透過一個又一個按鍵串連,這群善於駕馭現代科技的新生代,正在全台各角落逐漸匯集出足以扭轉政策的巨大力量。

他們不僅站在對立抗爭的位置,當天災人禍等緊急事件發生時,這群嫻熟網路工具的年輕人,也能適時發揮專長,有效填補政府資訊負載過重的缺失。不管你對現代年輕人熱中網路的「宅」現象評價如何,這群「網路社運」世代,早已對台灣的政治、社會、媒體生態等各面向,帶來不容小覷的衝擊。


2009年9月24日下午2時,近30名來自媒體觀察教育基金會、台灣新聞記者協會、台灣勞工陣線、媒體改造學社等國內重要的傳播NGO成員,紛紛聚集在台北地方法院門口,共同聲援莫拉克風災期間,因為在個人部落格上發文,直指自己服務的年代電視台疏於回報災情,卻反遭資方解雇、甚至提起「妨害名譽」告訴的兩名員工。

無遠弗屆的網路傳聲

這個「小蝦米對抗大鯨魚」的事件,只是眾多淹沒在媒體八卦和名嘴口水中的微弱異議,本質上極難引起一般人的關注。不過有趣的是,透過噗浪、部落格、BBS、Facebook等網路工具的串連,在短短不到2周期間,這個聲援活動就吸引了二十多個NGO團體及近500名民眾連署支持,也對年代電視台形成不容忽視的制衡力量。

事實上,網路運動者以部落格、微網誌、串聯貼紙、書籤網站、Google社群等新興網路工具來創造議題、醞釀行動,並不是什麼新鮮事。早在2006年的台北市議員選舉中,感佩綠黨環保政見的部落客「豬小草」 和「Portnoy」,就曾發起「我投綠黨」網路連署,並在短短幾天內獲得數百個部落格加入串連,更吸引中時、自由等主流媒體報導關注。這項行動最後雖然未能促使綠黨的候選人當選,但已開啟台灣部落客介入民主選舉的先例。

2008年曾盛極一時的「野草莓學運」,亦是透過網路凝聚能量的經典例子,當時甚至有遠在美、法、英、德等地的台灣留學生,透過Yahoo「Y! Live」的免費網路直播平台,與自由廣場上冒著寒風細雨的學生同步靜坐。

透過一台筆電、一張3.5G無線網卡,不管你在哪裡,都能與全世界關注這場學運的網友即時對話,從台北到巴黎、從東京到紐約,網路聲光俱佳又無遠弗屆的傳播魅力,確實已顛覆了傳統社運策劃行動前必須長期「蹲點宣傳、發展人脈、組訓成員」的模式,網路倡議者只要能切實區隔、深化經營網站各自的分眾社群,並提供即時的資訊連結,就有機會擴大訴求影響力;運動者也不必像以前「天天上街頭、聲嘶力竭扯破喉嚨」,就能讓聲音被更多人聽到。

擴展網路的正面效益

這群網路社運世代的關注視野,不僅投射在各種反對運動的組織串連,相對的,他們也善於運用網路優勢,適時填補行政部門因不熟悉現代科技而形成的缺漏。這幾年表現亮眼的「台灣數位文化協會」即是一例。

該組織是3年前由國內數十位知名部落客及數位社群聯合組成,成立宗旨則希望發揮網路的正面效益,化解社會對年輕人耽溺於虛擬世界就是「宅男」、「尼特族」的負面印象。

他們不但定期舉辦暱稱「胖奇趴」的實體聚會,讓眾多早已惺惺相惜的部落客有機會見面深談、聯絡感情,且每年秋天另舉行一次大規模的「台灣網誌青年運動會」,以座談及研討會方式,介紹並分析國內外Web2.0、公民新聞、部落格、微網誌等新興數位概念的利弊得失,以及這些網路工具投入公共事務的成功實例,相當受到好評,至今已吸引上千名網友參加。

除了以定期活動凝聚部落客的向心力外,該協會也把這股新科技的力量,推廣到所有需要的角落。

例如他們在2008年中開始執行「胖卡數位行動車」計畫──由一群熱血部落客,開著一台即將報廢的麵包車,遠赴中南部一百多個偏鄉社區,教導阿公阿媽、小孩及外籍配偶使用電腦,從如何開關機、打字練習學起,一直到連線上網、瀏覽網路資訊、甚至架設網站的技巧等。

網路暱稱「史萊姆」的數位文化協會創辦人徐挺耀指出,雖然政府部門及財團基金會都不乏「下鄉教電腦」的弭平數位落差計畫,但往往僅提供制式課程,民眾必須跟著既定腳步,從word、excel等基本文書處理學起,「既無聊又艱澀,所以很多人一堂課都上不完就落跑了!」

徐挺耀說,資源相對較少的「胖卡計畫」,則是由「帶動民眾的學習興趣」出發,以「客製化」教學為主,意即學生要什麼,老師就隨機教什麼。例如阿媽要上網看股票、上傳乖孫照片給遠在大陸工作的兒子,阿公要設部落格介紹自家農產品,或是外配希望利用Skype打電話回越南等,都是人氣極佳的課程。

「因為貼近需求,學了有用就不會忘記,也才能真正達成用電腦改善偏鄉生活品質的目的。」

填補政府失能的空白

這個「把宅男宅配到偏鄉」的計畫,也在2009年的莫拉克風災開花結果。原本即以台南縣為重要據點的胖卡行動,派駐當地的執行人員在8月9日當天,意外在縣長蘇煥智的噗浪網站上發現有人求救的訊息,由於他們的緊急通報,縣政府才能及時救出受困無援的十餘名災民。

有了監控災情的初步斬獲,這群網路高手也獲得各級政府的高度信賴,受邀進駐台南、高雄、屏東各縣,甚至中央災害應變中心,直接負責公部門各地災損狀況、救災進度及物資分配的即時訊息傳播;他們同時還成立民間版的「災情應變中心」,整合各地網友回報的訊息,成為風災期間政府及民間資訊交流、媒合的重要平台。

台灣數位文化協會副執行長駱呈義指出,「提供執政者新的資訊傳遞思維」,是此次網友介入救災的最大成果。

他舉例,包括哪裡橋斷了、哪裡路不通等各地災損的即時通報,以及直昇機起降救災、物資發放的班表時程等資訊,過去不是暗藏在政府網站最不起眼的角落,就是屬於僅在內部傳遞、不對外公開的作業流程。

「但這些訊息,對災民及關心災情的親友來說,才是最渴求的。而我們的工作,其實只是透過志工遊說與網路工具的搜尋,將這些『有用』的情報爬梳出來,彙整後再即時傳遞出去。」

削減實地參與的力量

從社會運動的號召、串連訴求,到實際進入體制、在政府及主流媒體缺漏的空白處進行資訊補位,網路確實已成為年輕世代參與公共事務的重要利器。然而水能載舟、亦可覆舟,也有學者擔心,網路世界提供的「擬真」性,也可能會削弱真實社會中的社運實踐能量。

中正大學傳播系助理教授管中祥就舉例,網路的快捷與便利性,雖然有助於吸引更多人接觸公共議題,但另一方面,卻也容易讓許多網友,誤以為自己只要打開「懶人包」(內有社運或爭議話題的背景介紹及所有媒體報導相關連結)、按下「Enter」鍵連署聲援,或打開直播網站盯緊抗議現場,就等同於「我已經參加運動了」。

他指出,社運的撞擊力,應該來自活生生硝煙四起的街頭,才能對既存體制形成足夠的挑戰,但網路提供的「替代性參與」情境,讓許多本來有意親至現場聲援的潛在行動者,退卻成為旁觀者的角色,反而弱化了衝撞體制的能量。

「像野草莓學運時,很多人選擇待在家裡的電腦前和現場學生『一起靜坐』,這種『精神支持』的參與方式,對社運成敗最關鍵的『人氣』和『聲勢』而言,幫助有限。」

另一方面,管中祥也指出,任何社會運動都必須具備社會基礎,擁有人際之間「face to face」的信任,才能真正發揮影響。

例如「青年樂生聯盟」的抗爭能量歷久不衰的主因,正在於這群年輕人不僅認同樂生院的保留議題,同時也認同「樂青」這個團體本身,並且和老院民們有紮實的情感互動,再配合無數次的實地走訪調查、以及身體衝撞的抗爭經驗,「這種透過現場參與、與同志相濡以沫而形成的運動意識,是僅坐在電腦前『打嘴炮』、『搵豆油』的聲援者所遠遠不及的!」

曾以苦勞網「人與土地的故事」系列報導入圍卓越新聞獎的公民記者江一豪也認為,網路社運仍不脫「隔靴搔癢」範疇,對爭取受迫害者的權益影響有限。

就像他當初因寫「三鶯部落反迫遷」報導,才開始接觸都市原住民的議題。「如果我只是上傳文章後就拍拍屁股走人,那麼就算得獎,也是船過水無痕,無法改變任何事。」江一豪表示,他後來選擇留下來,甚至不惜和部落族人一起落髮抗爭、守衛並且重建家園,正是因為唯有親身投入,才有可能幫助這群流離失所的原住民改變命運。

作為新興的資訊傳遞與動員平台,「網路社運」實踐的可能性仍在摸索實驗中,但無論如何,隨著新科技的不斷導入,「一個按鍵搞運動」,早已在不知不覺中成為21世紀的社運新模式。如何降低負面影響、充份發揮「網軍」的戰鬥力,也成為青年運動者不得不深思的重要課題。

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オタクが大活躍――ネット社会運動

文・林欣静 写真・林格立

楽生院取壊し反対、蘇花高速道路建設反対、野イチゴ学生運動、澎湖のカジノ特区設置反対、中部サイエンスパーク第四期建設反対、第8ナフサプラント建設反対などの社会運動に共通するのは、ネットが情報伝達や連携の重要なプラットホームになったことだ。情報テクノロジー活用に長けた若い世代が、台湾のさまざまな場所で、政策を変えさせる巨大な力を結集しつつある。

彼らは反対運動を行なうだけではない。災害など緊急の事態が発生した時にはネットの力を最大限に発揮し、情報を処理しきれない政府の不足を補うこともある。家にこもってネットに熱中している若者をどう思うかは別として、この「ネット社会運動」世代は、すでに台湾の政治や社会やメディアの世界に、軽視できない衝撃をもたらしているようだ。


2009年9月24日午後2時、メディア観察教育基金会、台湾新聞記者協会、台湾労工陣線、メディア改造学社など、台湾のメディア関係の重要なNGOの30人近くが台北地裁の門に集まった。年代テレビを解雇され、同社から名誉棄損で訴えられた2人の元社員に声援を送るためである。この2人は、2009年8月の台風8号災害時に個人のブログで、自分の勤めるテレビ局が緊急災害情報を重視しなかったと批判したために訴えられたのである。

無限に広がるネットの世界

この「元社員と大企業」の訴訟は、一般のメディアでは大きく扱われず、人々の関心を引きにくい多くの事件の一つにすぎなかった。だが、事件はプラークやブログ、BBS、フェイスブックなどを通して知られるようになり、わずか2週間で20余りのNGOと500人近い人の署名を集め、年代テレビにとっては大きな圧力となった。

ブログやミニブログ、ソーシャルブックマーク、Googleグループなどの新しいオンラインツールを活用してテーマを打ち出し、行動へと結びつけるというのは、社会運動において珍しいことではなくなっている。早くも2006年の台北市議会議員選挙において、緑党が環境に関する政見をまとめたブログの「猪小草」と「Portnoy」が人々の共鳴を呼び「私は緑党に投票する」というネット上の署名活動が起り、わずか数日の間に数百のブログがその仲間に加わった。この動きは中国時報や自由時報といった有力紙にも注目された。最終的に緑党の候補者は当選しなかったが、選挙活動にブログが影響力を持つ最初の例となった。

2008年に話題となった野イチゴ学生運動もインターネットでエネルギーを蓄えた活動の典型的な例と言える。YahooのY! Liveを通してアメリカ、フランス、イギリス、ドイツの台湾人留学生も自由広場の学生と同じ時間に座り込みをしたのである。

1台のノートPCと3.5Gのデータ通信カードさえあれば、どこにいても世界中のユーザーとリアルタイムで対話ができ、パリとも東京ともニューヨークとも影像や音をそのまま伝えあうことができるため、社会運動の宣伝や人脈開拓、訓練などの方法は従来とは大きく変わった。ネット上のサイトの位置付けを明確にして分衆に深く入っていき、リアルタイムに情報を提供していけば、大きな影響力を発揮することが可能だ。以前のように「日々街頭に立って大声を上げる」必要はなくなったのである。

ネットの効果を最大限に

ネット社会運動世代が関心を注ぐのは、さまざまな反対運動組織の連携だけではない。彼らはネットの優位性をうまく活かし、テクノロジーに不慣れな行政部門が見落としがちな分野の不足をも補っている。ここ数年、優れた業績をあげている「台湾デジタル文化協会」はそうした例の一つである。

この組織は3年前、国内の著名なブロガーやオンライングループの数十人が集まって組織した。彼らは、ネットのプラス効果を最大限に発揮することを趣旨とし、バーチャルな世界に浸っているオタクやニートといった社会一般の悪いイメージを払拭したいと考えている。

彼らは定期的にオフ会を開き、互いを好漢と認め合うブログ同士の交流を深め、毎年秋には大規模なイベントを開催している。座談会やシンポジウムなどを通して、台湾のWeb2.0、ニュース交換プラットホーム、ブログ、マイクロブログなど、新しいデジタルコンセプトの良し悪しについて意見を交換しているのである。この活動は非常に好評を博しており、今までに千名以上のネットユーザーが参加している。

定期的な活動でブログ間の連携を深める他、同協会ではこの新テクノロジーの力を、サポートを必要とする分野に広げようとしている。

例えば、2008年中頃から開始したパンカー・デジタル・プロジェクトは、熱心なブロガーたちがポンコツのライトバンを運転し、中南部の100余りの僻遠地域を訪れ、現地のおじいさんやおばあさん、子供や外国人配偶者などにパソコンの使い方を教えるという活動だ。パソコンの電源の入れ方や文字を入力する方法から始め、ネットにつないで情報を検索し、さらにはサイトを立ち上げる技術まで教えている。

ネット上で「スライム」のハンドルネームで知られるデジタル文化協会創設者の徐挺耀はこう話す。政府機関や企業系の公益団体もデジタルデバイドを解消するために地方でパソコンを教える活動をしているが、それらは型にはまった教え方であることが多く、学ぶ人々はそれについていかなければならない。ワードやエクセルなどの基本文書処理から教え始めるので「つまらないし味気ないというので、1回の授業でやめてしまう人が多いのです」と言う。

それに対して、資源も少ないパンカー・デジタル・プロジェクトでは、「興味を持ってもらう」ことから始め、カスタマイズした教え方を採用している。学ぶ側が求めるものを教えていくのである。例えば、おばあさんは株価の変動に興味があり、また中国に単身赴任している息子に孫の写真を送りたいと思っているかもしれない。自分の畑の作物をブログで紹介したいというおじいさんもいれば、ベトナムから来たお嫁さんはSkypeで実家に電話をしたいと思っている。いずれも人気のある講座内容である。

「実際のニーズがあるので、学んだことも忘れずにすぐに活用できます。そうしてこそ僻遠地域の生活の質の改善という目的を達成することができるのです」という。

政府が機能しない部分を補う

この「オタクを地方に宅配する」プロジェクトは、2009年の台風8号災害の時にも大きな力を発揮した。パンカー・プロジェクトはもともと台南県を活動の拠点にしている。現地に駐在していたメンバーは8月9日の台風当日、Plurk上の蘇煥智・台南県知事のページで、助けを求める人からのメッセージを見つけた。パンカーのメンバーが通報したおかげで、県は孤立していた被災者十数名を救い出すことができたのである。

被災状況の監視で成果を上げたネットの達人たちは、自治体や政府から高い信頼を得た。そうして台南県、高雄県、屏東県、そして中央災害対応センターからも招かれ、公的部門による各地の被災情報や救援進度、物資分配などの情報をリアルタイムに伝達する任務を負うこととなったのである。これと同時に、彼らは民間の「被災状況対応センター」を設立し、各地のネットユーザーからの情報を整理し、台風災害の間、政府と民間の情報交流の重要なプラットホームとなった。

台湾デジタル文化協会副執行長の駱呈義は「政府に新しい情報伝達の思考を提供した」ことが、今回ネットユーザーが災害救助に参加して果たした最大の成果だと考えている。

駱呈義は次のように説明する。例えば、どこの橋が寸断したとか、どこの道路が不通であるとか、あるいは救援ヘリコプターの出動時間や物資配給の時刻などの情報を、政府はこれまで政府のサイトの片隅で告知するだけだった。それは内部の情報伝達であって、対外的に発表するという位置付けではなかったのである。

「しかし、これらの情報は、被災者や被災者を心配する親戚や友人にとっては喉から手が出るほど欲しいものです。私たちがやったのは、ネットの検索手段などを通して、これらの『役に立つ』情報を整理し、外部に発信するという作業だけでした」と言う。

現場へ出ていかない

社会運動の呼びかけや連携から始まり、実際に体制内に入って政府や主流メディアの情報力不足を補うという役割において、確かにネットは若い世代が公共の問題に参画する重要な手段となった。だが物事には両面がある。一部の学者は、ネットの世界が提供するバーチャル性は、現実社会における社会運動のエネルギーを減退させる可能性もあると指摘する。

中正大学コミュニケーション学科准教授の管中祥はこう説明する。ネットのスピードと利便性は、多くの人を公共のテーマへと引き寄せるが、その一方で多くのネットユーザーは、オンライン署名運動のEnterキーを押すだけで、あるいは抗議活動の中継画像を見るだけで「自分は運動に参加している」と錯覚してしまう可能性がある。

社会運動は、生身の街頭運動にあってこそ既存の体制への挑戦と衝撃力となるものだが、ネットが「代替的参加」の場を提供してしまうため、本来なら現場で声援を送っていたかもしれない潜在的な行動者も傍観者と化し、かえって体制にぶつかっていくエネルギーが減退してしまうかも知れないと管中祥は指摘する。

「例えば野イチゴ運動の時、多くの人は家のパソコンの前で『一緒に座り込みをする』という手段を選びました。こうした精神的にサポートするという参加方式は、社会運動の勝敗のカギとなる実際の行動者の人数や活動の勢いには大きな助けになりません」と言う。

また、いかなる社会運動もface to faceという人と人との信頼関係を基礎としていなければ、真の影響力は発揮できないと管中祥は考える。

例えば、青年楽生連盟の抗争エネルギーが何年にもわたって衰えないのは、参加する青年たちが楽生院の保存という主張に賛同しているからだけでなく、青年楽生連盟という団体自体にシンパシーを感じ、楽生院に暮らす老人たちとも心の交流があるからだ。彼らは何回にもわたる現地調査や実際の抗議行動などの経験も経てきた。「こうした現場での行動や仲間との交流によって形成される運動意識は、パソコンの前で口だけで声援を送っている者には遠く及ばないものです」

苦労ネットの「人と土地との物語」シリーズ報道で「卓越報道賞」を受賞した市民記者の江一豪は、ネットでの社会運動の参加はやはり間接的なものに過ぎず、弱者の権利獲得への貢献は限られていると話す。

彼は「三鶯集落強制移転問題」を取材して初めて都市原住民族というテーマに触れた。「あの時に、記事を書いてネット上で発表しただけでも受賞はできたかも知れませんが、それっきりにしたのでは現実は何も変えられなかったでしょう」と江一豪は言う。彼は記事を書いた後も三鶯集落に残り、集落の人々と一緒に剃髪して抗争し、住民たちの家を守ってきた。自ら運動に参加してこそ、拠り所を失いかけている原住民族の運命を変える手助けができるかも知れないのである。

新しい情報伝達手段と動員のプラットホームであるネット社会運動の可能性は、まだ模索と実験の段階にあると言えそうである。しかし、次々と生まれる新しいテクノロジーによって「キーボードを一つ叩くだけでできる社会運動」は、知らず知らずのうちに21世紀の運動の新たな形となっている。いかにしてそのマイナス面を抑えつつ、ネットの戦闘力を最大限に発揮していくか、若い社会運動家たちが考えなければならない課題であろう。

Attack of the Nerds!Cyber-Activism Comes of Age

Lin Hsin-ching /photos courtesy of Jimmy Lin /tr. by Phil Newell

For a number of recent protest ac-tivities-such as those connected with the Lo Sheng Sanatorium, the Su'ao to Hualien highway, the Wild Strawberries movement, the proposed gambling zone in Penghu, Phase IV of the Central Taiwan Science Park, and construction of the Eighth Naphtha Cracker-the Internet has been a critical platform for spreading information. Through one link after another, a new generation of young people who are versed in the manipulation of new technology are gathering from every corner of Taiwan into a powerful force capable of affecting important policy decisions.

But they do not confine themselves to protest and opposition. When there are natural disasters or emergencies, these Internet-savvy youths can make timely use of their skills to effectively compensate for the gaps in the overwhelmed government information network. Whatever you may think of the stereotypical "homebody nerd" online addicts of today, the new generation of cyber-activists has been having an impact on Taiwan's politics, society, and media environment that cannot be ignored.


At two in the afternoon on September 24, 2009, nearly 30 members of Taiwan's most important media-related NGOs-including Mediawatch, the Association of Taiwan Journalists, and the Campaign for Media Reform-as well as the Taiwan Labor Front, gathered in front of the Taipei District Court. They were all there to support two former staff people of the ERA television network who had been fired from their jobs and sued for defamation for stating on their personal blogs that the network had failed to pass along emergency information to the authorities during the Typhoon Morakot disaster.

Nowhere beyond reach

This David vs. Goliath incident was just another of the many minor controversies of the world obscured by the daily mass-media diet of celebrity gossip and partisan abuse that passes for political commentary, and had little chance of attracting the attention of the man in the street. But it is interesting that through Plurk, blogs, BBS, Facebook, and other Internet tools, in the short span of two weeks this movement backing the fired journalists attracted more than 20 NGOs and nearly 500 citizens to sign a petition in support, constituting a balancing force not to be ignored against ERA's domineering behavior.

In fact it is not completely novel for online activists to use blogs, microblogs, web badges, social bookmarking websites, Google Groups, and other innovative Internet tools to draw attention to issues or set the stage for political or social action. Back during the 2006 elections for the Taipei City Council, bloggers such as Zhu Xiao Cao and Portnoy who supported the pro-environment stance of the Green Party launched an online petition to get people to commit to "vote green." Within a few days several hundred other blogs had set up links, and the movement even caught the attention of mainstream media like the China Times and Liberty Times. Although the action didn't succeed in getting its favored candidates elected, it set a model for other bloggers to follow in getting involved in democratic elections.

The Wild Strawberries student movement which flourished for a time in 2008 provides a classic example of how capabilities can be concentrated through the Internet. At that time Taiwanese students in faraway France, Germany, the UK, and the US, acting via Yahoo's "Y! Live" free web broadcasting platform, were simultaneously staging sit-ins in support of the local students braving the elements in Liberty Square. All you needed was a notebook computer and a 3.5G wireless Internet adapter and you could dialogue in real time with cybercomrades anywhere on the planet-from Taipei to Paris, from Tokyo to New York-who similarly sympathized with the student protesters.

The broadcast power of the Internet, deriving from the high quality of the sound and visual images and its geographically limitless reach, has overturned the traditional model of social movements. In the past it was necessary to invest a great deal of effort in spreading information, personal networking, and staff training to prepare for any action. But cyber-advocates need only know their respective niche audiences, proactively manage the websites that cater to each, and provide timely information, to have an opportunity to broaden the impact of their appeals. Activists no longer need to take to the streets every day and shout themselves hoarse just to get their opinions heard by more and more people.

Accentuate the positive

The perspective of the cyber-activist generation is not, however, limited to linking up organizations for protest movements. The other side of the coin is their ability to use their Internet skills to provide information that government agencies unfamiliar with up-to-date technology may miss. One of the most prominent examples of this in recent years is the Association of Digital Culture, Taiwan (ADCT).

This group was formed three years ago by several dozen well-known bloggers and online groups, with the avowed goal of making a positive contribution through the Internet and thereby dispel the widely held stereotype of "homebody nerds" and "NEETs" detached from reality and living in a fantasy world.

One of their ideas was to hold regular "punch parties," where bloggers who had long been following each others' work could meet face to face and build up personal friendships. More importantly, each fall the group organizes a large scale event using conference and seminar formats to introduce and analyze the pros and cons of new digital concepts like Web 2.0, People Post (a news exchange platform), blogs, and microblogging, as well as to showcase successful examples of the use of these Internet tools in public service activities. These meetings have been quite well received, and to date more than 1000 netizens have taken part.

Besides regular activities to bring together the blogging community, the association also brings the power of these new technologies to the corners of Taiwan that need them.

For example, in mid-2008 they launched the "Puncar Action" project, providing computer education to over 100 remote communities in southern and central Taiwan. Traveling in an old minibus that was on the verge of being junked, dedicated young bloggers taught digitally marginal people like grandparents, small children, and foreign spouses how to use computers-from turning them on, to typing practice, to getting online, to surfing for information, and even to setting up web pages.

ADCT founder Tim Shyu, whose online handle is "Slime," notes that although the government and some foundations also offer courses to people in rural areas in an effort to close the digital gap, these are generally pre-packaged with prescribed steps that prove both boring and difficult. People have to start from learning word processing software like MS Office, "so a lot of people can't even sit through the first class before they scurry away."

Shyu says that Puncar Action, though relatively resource-poor, starts by getting people interested in learning, and instruction is largely customized to the individual, which means that the teachers teach what the students want to learn most. For example, Grandma might want to go online to check out the stock market, or send pictures of her adorable grandchild to her son who is working in mainland China, Grandpa might want to start a blog to market agricultural products, and a foreign spouse might want to learn how to use Skype to call home to Vietnam. These are the kinds of course contents that really get people excited.

Shyu concludes: "Because these things are closely connected to their daily needs, people won't forget once they learn how to do them, which is the only real way of achieving the objective of using computers to improve the lives of people in remote areas."

Filling in the gaps

This "homebody-nerd direct delivery" service to remote areas really bore fruit when Typhoon Morakot hit in 2009. On August 9, local staffers from the Puncar Action project-which was focused on Tainan County, one of the three hardest hit counties, from the start-happened to see appeals for help being left on the Plurk account of the county executive, Su Huan-jhih. It was thanks to the emergency notifications sent by these local staff that the county government was able to rescue more than 10 disaster victims who were without any outside aid.

Having had this initial success with monitoring the disaster situation, these cyber-experts won the trust of government officials at all levels, and were invited to post staff members in Tainan, Kaohsiung, and Pingtung counties, and even in the Central Disaster Response Center, with the ADCT being directly responsible for broadcasting real-time information on what disaster assistance was being tendered by various government agencies, how disaster relief was progressing, and on how and where emergency supplies were being distributed. They also established a non-governmental version of the disaster response center, collating reports from netizens all over, and serving as a platform for the exchange and comparison of information from government and non-governmental sources during the disaster period.

Lou Cheng-yi, vice CEO of the ADCT, points out that the greatest result of the involvement of netizens on this occasion was "to create a new way of thinking about providing those implementing policy with new information."

Such data sharing naturally also benefits the public. Lou recalls that information like which bridges were out, which roads were cut, where rescue helicopters were operating, and where food and water were being distributed were tucked into some hard-to-find corner of a complicated ministry webpage packed with scads of unrelated information, or even was considered "internal" and not released at all! "But this was the information that disaster victims and their friends and family, who were so worried about the situation on the ground, really thirsted for. So our volunteers lobbied government officials directly for such data and used web search tools to comb out useful information, organize it, and get it out there in a timely fashion."

A poor substitute for reality?

From spreading slogans of social movements and linking appeals of different groups to participating in government action and filling in the spaces missed by government and the mainstream media, the Internet has become an important means by which young people can participate in public affairs. However, water can not only float a boat, it can also sink one. Some scholars are concerned that the "virtual reality" provided by the web may actually be trimming off the practical impact of social movements in real reality.

Kuan Chung-hsiang, an assistant professor in the Department of Communication and Graduate Institute of Telecommunications at National Chung Cheng University, offers the following example: The speed and convenience of the Internet, although helpful in getting more people in touch with public affairs, may also mislead a netizen into thinking that by simply entering into a "package for the lazy" (links to background information and media reports about controversial topics or social movements organized for easy perusal), clicking "enter" to sign some online petition, or by tuning into a real-time broadcast from some protest scene, he or she is "already doing my part in the movement."

Kuan notes that the genuine impact of social movements comes from their real presence on the streets, because that is the only way to effectively challenge the status quo. But the "surrogate participation" provided by the Internet may cause people who might otherwise go to the site of a protest in person to stay home and be mere onlookers, thereby in fact weakening the action's possibilities for striking a blow against the system. "For example, during the Wild Strawberries student movement, many people chose to do their 'sit-in' protesting at home in front of the computer. This kind of 'moral support' can be of only limited help to the real keys to the success or failure of any social movement-mass participation and vocal demands."

Furthermore, notes Kuan, in order to have real impact, any social movement has to have a social base and face-to-face trust developed in the course of interpersonal interactions.

The Youth Alliance for Lo Sheng is one example of a social movement that was able to carry its struggle on for a long period of time. The main reason was not simply that they agreed with the general idea of saving Lo Sheng, but that they identified with a real-life organization, built up strong interpersonal sympathy with the old people still living in the sanatorium, did countless on-the-spot surveys and investigations, and put their own bodies on the line in the protests. "This kind of commitment, developed through participating on the scene and sharing hardship with comrades, is far beyond what can be attained by those who just sit in front of their computers 'putting in their two cents' or 'blowing off steam.'"

People Post reporter Chiang Yi-hau, who was once nominated for a prize for outstanding journalism as a result of his series of reports on "The Story of Man and the Land" on Coolloud.org, believes that you could say that cyber-activism "cannot scratch where it really itches," and in fact its impact in terms of securing the rights of the wronged has been limited.

Take for example the way he began to participate in issues related to indigenous people after seeing coverage about resistance by Sanying Village residents to their forced relocation. "If I had just sent along reports over the Internet and then patted myself on the back and walked away, even if I had gotten a prize anyway it would have been like the effect of a boat passing over water-a brief wake and then total disappearance of any sign of its having been there-and would have changed nothing." Chiang says that the reason he decided to set up in the locality, and even shave his head alongside the residents of the indigenous community to show their determination to defend and rebuild their community, was because only by personal involvement was there any hope of helping these Aborigines, who had lost all they had, change their destiny.

While providing new platforms for the distribution of information and the mobilization of people, cyber-activism's ability to have a practical impact is not yet clear, and those involved are still just groping their way into new territory. But no matter what, as new technologies and tools constantly become available, the "activism at a keystroke" model is sure to become important to social movements in the 21st century. Young activists of today now have to figure out how to get past the negative impact of this "substitute reality" and bring fully into play the potential of the "Internet army."

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